配当性向とは
配当性向とは、当期純利益のうちどれだけの割合を配当金として株主に還元しているかを示す指標です。 「1株当たり配当金 ÷ 1株当たり利益(EPS)× 100」で計算され、企業の株主還元姿勢を確認する 手がかりの一つとして使われています。
水準をどう見るか
一般に、事業が成熟し大きな成長投資を必要としない企業は配当性向が高めになりやすく、逆に成長投資に 利益を優先的に回す企業は配当性向が低めになりやすいとされています。どちらが良い・悪いというより、 企業の成長ステージや事業内容と整合しているかを確認する見方が参考にされます。
配当性向が高すぎる場合の注意点
- 利益変動時の減配リスク:配当性向がすでに高い水準にある場合、利益が減少すると 配当を維持することが難しくなり、減配につながりやすいと考えられています。
- 内部留保の減少:配当性向が高い状態が続くと、将来の設備投資や不測の事態への備えとなる 内部留保が積み上がりにくくなる可能性があります。
- 一時的な利益減少との組み合わせ:一時的に利益が減少した期に配当性向だけを見ると 見かけ上高く算出されることがあります。数期分の推移で確認することが望ましいとされています。
他の情報とあわせて確認する
配当性向だけでなく、フリーキャッシュフローの水準や自己資本比率など、配当の原資となるキャッシュの 状況もあわせて確認することで、配当の持続性をより多角的に検討できるとされています。
