参考株価（純資産法） = BPS（1株当たり純資産）
何を表す考え方か
純資産法は、会社を今すぐ清算（解散）した場合に株主に分配される理論上の価値（解散価値）に 近い考え方に基づく評価手法です。将来の収益力を織り込むPER相対法・DCF法等とは異なり、 現時点で会社が保有する資産の蓄積のみに着目します。
見方・注意点
- 帳簿上の純資産は、実際に資産を売却した場合の時価とは異なる場合があります。特に不動産や 有価証券は、取得時の簿価のまま計上されていることが多く、含み益・含み損が反映されて いない可能性があります。
- ブランド価値・技術力・人材といった、貸借対照表に表れない無形の価値は反映されません。 そのため、成長企業やサービス業等の評価には不向きとされることがあります。
- 実務上は、PER相対法・PBR相対法・DCF法等の他の手法とあわせて、複数の視点から 検討することが一般的です。